2021年「SNS×動画広告」4大配信メディア別の概要と動画活用ポイント

動画広告

動画マーケティングで外せないのは、影響力の大きいソーシャルメディアの活用です。インターネット環境の変化やデバイスの普及で生活者のSNS利用率は伸長し、年齢層の幅も10代〜60代まで拡大しています。

こうした背景から企業による動画内製化の傾向は高まっていますが、すべてのSNSプラットフォームにおいて動画広告の効果は一定ではありません。動画制作においてはクリエイティブ疲労に悩まされることもあるでしょう。

そこで今回は「SNS×動画広告」と題し、動画活用の実態や課題、配信メディア別の活用ポイントをご紹介します。

企業による動画活用の実態と効果

SNSを含むデジタルマーケティングの動画活用では、どのような成果が得られるのでしょうか。2021年最新の利用実態調査をみてみましょう。

アライドアーキテクツ社実施の調査によると、企業の85.7%が動画の重要性を感じていると回答しました。主な動画コンテンツの使用先(※1)には「Twitter」が35.9%と多い結果に。動画広告の出稿先は「YouTube」が22.6%と一番人気のようです。

※1 出典:「企業のデジタルマーケティング施策における動画活用の実態調査2021」

次に、施策で得た結果として「SNSのフォロワー数」「SNSでの反応」「リーチ数」が増えたと約40%の担当者が回答(※2)しました。他の項目をみるとCPC削減、CVR向上なども回答にあがっており、動画コンテンツはマーケティングの成果を上げるのに有用だとわかります。

※2 出典:「企業のデジタルマーケティング施策における動画活用の実態調査2021」

SNSでフォロワー数やリーチ数を獲得できると企業やサービスの認知はもちろん、ファンや商品にリピーターがつくこともあります。さらに、ファンは「拡散」というパワーを持っていますので、接点の創出やニーズに応じたアプローチを継続しましょう。

動画マーケティングにおけるSNS施策と動画広告の課題

動画広告の課題や運用ポイントは、動画マーケティング実施前に知っておきたいことです。ここではSNSの活用を前提に3つの課題をピックアップしました。

動画広告の目的と位置づけ

動画マーケティングで成果の上がらない場合、伝達するフォーカスにブレが生じている可能性もあります。

そこで改善したいのは「認知獲得」「販売促進」「ブランディング」といった目的を明確にすること、配信する動画の位置づけをハッキリとさせることです。

また、実施の際は目的に応じてKPIを設定しましょう。詳しい方法はこちらの記事で解説しています。
目的で見る数値が変わる!?動画施策KPIの適切な設計方法

動画視聴後に期待する広告アクション

動画広告では目的と同様に、視聴者に何らかのアクションを求めます。例えば、ボタンをクリックしてもらう、問い合わせフォームに入力してもらう、店舗へ来店してもらうなど様々なパターンがあげられます。

そうした行動を即すきっかけとなる要素として、魅力的な画像や面白いストーリー、視聴者の共感を生むインタラクティブな表現を使うと効果的です。SNSの投稿では「動画のかっこいい演出」なんかもよく検索されていますよ。

ただし、健全で透明性のある動画広告を目指し、コンプライアンスをしっかりと守りましょう。

パーソナライズド広告の落とし穴

同じ商品やサービスに対して、異なる動画広告を見かけたことはありませんか?近年のSNS施策において、ユーザーの嗜好にあわせた複数パターンの動画を短期間で必要とするケースが増えています。

というのも、視聴者側はGoogleのパーソナライズド(個人向けカスタマイズ)によって同じような動画広告を繰り返し見ている可能性が高いのです。当然、偏った動画クリエイティブではすぐに飽きられてしまい、成果も得にくいものです。

動画内製化に別の切り口を用意する場合、テイストの異なる動画制作ツールを活用するか、他の一本を動画制作会社へ外注してみるのもよいでしょう。

4大配信メディアの概要と動画広告の活用ポイント

SNSプラットフォームによって出稿する動画広告の種類は異なります。

YouTube視聴中に再生される「インストリーム広告」、Facebookメインページの広告枠に表示される「インバナー広告」、Instagramの投稿をスクロールすると表示される「インリード広告」など、大きく分けると3つの種類が存在します。

配信先メディアに最適な種類を踏まえ、動画マーケティングを拡張していきましょう。

Twitter

ソーシャルメディアの中でも影響力の大きいTwitter。国内月間アクティブユーザーは4,500万人にのぼり、これは2020年11月時点の国内人口約30%に相当するほどです。

Twitterでは拡散性を利用すると動画広告を低コスト運用できます。活用のポイントとして、リツイートキャンペーンと組み合わせるなど拡散を最大限利用して新規顧客を獲得しましょう。

ただ、Twitterユーザーにはテキストを重視する特徴があり、動画広告であってもテキストに注力した表現を求められるでしょう。あるいはタイムラインやトレンドにあわせて、柔軟性のある動画で目を引くのも良さそうです。

Facebook

SNSの代表格であるFacebook。国内月間アクティブユーザーは2,600万人にのぼる一方、若年層の利用離れも激しくSNSプラットフォームとしての成長は停滞気味となっています。

匿名性の高いSNSが多い中、動画広告にユーザーの持つ情報を活用できるFacebookは貴重な存在。世界中の消費者や視聴者にリーチしたい企業にとって必要不可欠な媒体です。

例えば、「東京都練馬区に住む25歳〜35歳の既婚者で韓流ドラマ好き」までに絞り込んで出稿することも可能。細かなターゲティング設定は、コンテンツマーケティングにおいても最大のメリットであると言えます。

Instagram

Instagramの国内月間アクティブユーザーは約3,300万人にのぼり、親サービスであるFacebookのMAU数を超えました。2021年現在は世界中で約10億人の利用者を記録しています。

動画広告の表示は他の投稿と並ぶため、「いいね」の反応を得やすい短尺なものが理想です。メインアスペクト比は1:1ですが、特にサイズを気にする必要はありません。比率よりもデザイン性を重視した広告に多くの反応が見られています。

また、広告以外にもライブ機能、ショッピング機能、ストーリー、メイン投稿など様々な場所で動画コンテンツを活用できます。いずれにせよInstagramのプラットフォームでは購買促進、PR活動、企業ブランディングと相性が良いようです。

YouTube

YouTubeの国内月間アクティブユーザーは約6,500万人にのぼり、世界では20億人の利用を記録しています。コロナ流行以降、動画サービス利用者である18歳〜64歳の74%が利用頻度を高めたとGoogleイベントにて発表。

みなさんもご存知のとおり、YouTubeの動画広告は開始から6秒経つとスキップされてしまいます。ネオマーケティング社では2020年12月23日〜2020年12月24日にかけて「動画広告の接し方」に関する興味深い調査(※3)を実施しました。

※3 出典:「動画広告の接し方に関する調査」

動画広告がスキップされるまでの視聴者の行動について64.1%の人は「ただ待っている」と回答、続いて27.9%の人は「他のことをする」と回答しています。媒体から離れてしまうこともあるようなので、開始数秒で興味を引く演出やシナリオ構築を考えましょう。

とはいえ、スキップされることは必ずしもデメリットのみではありません。YouTubeでは動画広告がスキップされる場合、課金対象外(広告費を使わない)となることもあり、費用対効果の面でリスクを軽減できます。

まとめ

ソーシャルメディアを活用した動画広告では、各メディアの特徴に手法をあわせることや、限られた条件の中で視聴者の興味を引く演出が成功のカギですね。日頃からリサーチや分析を重ねて動画クリエイティブに磨きをかけていきましょう。


企画~プロモーションまで
ワンストップの動画広告

NayutaTVでは、動画広告を手軽にお試しいただけるよう様々なプランをご用意しております。

動画の構成作りに困ったとき、
動画制作コストを抑えたいとき、
広告配信先の選定で悩んだとき、

NayutaTVなら、構成作成と配信先のご相談は無料です。
企画からプロモーションまで、すべて含んだワンストップで手軽に始めていただけるサービスです。
動画広告に関わるお困りごとがございましたらお気軽にご相談ください。


ピックアップ記事

関連記事一覧